マーケティングアプリケーションズはプロダクトフォースと共同で、両社のサービス(マーケティングアプリケーションズの「Surveroid」、プロダクトフォースの「ユニーリサーチ」)を利用するユーザーを対象に実施した、セルフリサーチサービスの利用実態に関する調査の結果を6月19日に発表した。同調査は、5月7日〜22日の期間に行われ、310名から有効回答を得ている。
調査対象者に、今後1年間のリサーチへの取り組みとして、当てはまるものを選んでもらったところ、リサーチの件数が「増加する」という回答は40.0%、セルフリサーチサービス件数が「増加する」という回答は42.6%に達した。定量調査は33.3%、定性調査は36.0%が「増加する」と答えている。2024年度に行われた調査との比較では、すべての項目で「どちらともいえない」が増加し、「増加する」が減少した。

セルフ型リサーチツールの利用シーンを尋ねた質問(複数回答)では、「仮説検証を行うため」(56.8%)、「商品・サービスのコンセプト受容性を確認するため」(51.3%)、「商品・サービスのターゲット顧客を選定するため」(39.0%)、「新規事業開発を行うため」(35.8%)が上位を占めている。また、2024年度調査と比較して、「クライアントから調査要望があったため」が9.1%から20.6%に大きく伸長した。

リサーチの実施頻度としては、「月に1回以上」が33.5%に達している。

セルフ型リサーチツール利用のメリットを尋ねたところ(複数回答)、「時間の短縮」と「コストの圧縮」が上位を占めた。また、「調査会社と比較してやり取りコストが発生しないこと」が33.6%から40.6%、「自身でスケジュール管理ができること」が33.6%から40.3%に伸長している。

リサーチを実施する際の手段として、当てはまるものをすべて選んでもらった質問(複数回答)では、「社内メンバー・知人へのリサーチ」(53.5%)が2024年度から16.6ポイント減となり、今年度から選択肢として追加された「生成AIサービスでの情報収集・ディープリサーチ」が45.2%を占めた。

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ProductZine編集部(プロダクトジンヘンシュウブ)
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