2022年度のアプリ運営、IDFA規制にともなうCPIがさらに悪化。Reproの調査で明らかに

　Reproは、自社アプリの運営に携わっている人を対象に実施した、「アプリマーケティング実態調査」の結果を9月8日に発表した。同調査は、6月24日～7月8日の期間に行われ、170名から有効回答を得ている。

　調査対象者に、2021年4月以降のIDFA規制にともなうCPI（1インストールあたりのマーケティング費用）への影響について尋ねたところ、「悪化した」が2021年12月に行われた前回調査と比較して5.3ポイント増の48.9％を占めた。CPIの悪化幅は「15％～50％未満」とする回答が、前回調査よりも増えている。

　アプリマーケティング施策実施上の課題としては、「広告集客」を除く「ASO（アプリストア最適化）」「CRM（プッシュ通知などによる継続率向上）」「機能改善」「UI／UX改善」「データ分析」の各施策において、30％以上が「リソースがない」と回答した。また、「広告集客」「ASO」「CRM」といった新規ユーザー獲得および既存ユーザーの継続率向上施策では、「ノウハウがない」という回答が30％超に達している。

　広告効果の測定方法別に広告集客の成果状況を分析すると、広告効果の測定方法で「MMP（Mobile Measurement Partner／モバイル測定パートナー）のデータを使用している」という回答のうち、43.8％が「期待通りの成果が出ている」と回答し、他の測定方法と比較して相対的に「成果が出ている」とする割合が高い傾向がみられる。

　アプリストア順位の計測方法とASOの成果状況を分析したところ、「外部ツールを利用して順位を取得している」との回答のうち、「期待を上回る成果が出ている」が5.4％、「期待通りの成果が出ている」が35.7％に達しており、他の順位計測方法を採用している回答者と比較して相対的に「成果が出ている」とする割合が高い傾向がみられた。