SHIFTは、日本国内のソフトウェア開発従事者を対象に実施した「ソフトウェア開発におけるUXの取り組み状況調査」の結果を、12月17日に発表した。同調査は9月9日〜12日に行われ、700件の有効回答を得ている。
まず、所属企業においてUXに取り組んでいるかを尋ねたところ、「取り組んでいる」と「予定がある」を合わせた割合は、前年調査の53%から大幅に減少し、41%に留まった。UXに取り組む企業とそうでない企業の「二極化」が進んでいる現状が浮き彫りとなった。

UXに取り組む「予定はない」と回答した層にその理由を尋ねたところ、「効果や目的がわからない」(40%)が最多となった。UXの価値やROI(投資対効果)を社内で証明することの難しさがうかがえる。

一方、UXに「取り組んでいる」層にその効果を尋ねると、「使い勝手の向上」(42%)が最多で、「顧客満足度の向上」(30%)が続いた。ただし、前年調査でトップだった「既存顧客の解約防止」は、35%から17%へと大幅に減少しており、UXへの期待値や成果の実感が変化している可能性がある。

UXの取り組みにおける課題解決策としては、新たな動きも見られた。「課題はない」以外の回答者に解決策を尋ねたところ、「各部門で対応策を検討」(44%)が最多となったが、今回の調査で初めて「生成AIを活用」(24%)という回答が登場した。
人材不足や専門知識の不足といったUX課題に対し、AI活用が新たな解決手段として期待され始めていることがわかる。

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ProductZine編集部(プロダクトジンヘンシュウブ)
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