生成AIの利用経験、10代後半では5割近くに達するものの、真偽や信頼性の確認は疎かになる傾向

　リクルートは、全国約1万人の生活者を対象に実施した、「よのなか調査（生活者編）」の結果を3月26日に発表した。「よのなか調査」は、同社の事業とは直接関係しない領域も含めた、より広い「よのなか」における生活者と事業者の「行動・考え方」を調査し、社会構造の変化を明らかにすることを目的として、2022年から実施されており、今回発表された「よのなか調査（生活者編）」は2023年9月に行われている。

　調査結果によれば、ChatGPTやMicrosoft Bing AI、LINE AIチャットくんといったテキスト型生成AIサービスの利用頻度は、三大都市圏とそれ以外の地方で大きな違いはみられなかった。「日常的に利用している」「月1回以上は利用している」「過去1回以上は利用したことがある」を合わせた割合は、三大都市圏が21.4％、それ以外の地方が18.3％となり、短期間で全国的に普及しつつあることがうかがえる。

　テキスト型生成AIサービスの利用経験を年代別でみると、若い年代ほど高く、とりわけ10代後半では5割近くに達している。10代後半のうち2割超が、「日常的に利用している」または「月1回以上は利用している」と回答した。

　おすすめ（レコメンド）機能の参照意向を尋ねたところ、すべてのカテゴリにおいて上昇傾向がみられ、病院・クリニック、旅行先、飲食店などでは相対的に高い傾向にあるものの、交際相手・結婚相手の項目では低い結果となっている。

　「複数の情報を比較して、真偽を確かめること」「情報の発信元が信頼できる人・メディアなのかを確認すること」といった、情報の真偽と信頼性を確認する意識は、10代後半で高く20代になると大きく低下し、その後は年代が上がるにつれて上昇していく。全体的に低下傾向にあるものの、とりわけもともと意識が高かった10代後半では、両方の項目で大きく低下した。

　おすすめ（レコメンド）機能について、「参考にしたい」「やや参考にしたい」と答えた人に、より参考になるおすすめ情報を得るために、「氏名、連絡先（メールアドレス、電話番号）、住所」といった個人情報を事業者側に提供してもよいかを尋ねた質問では、全体的にはやや減少傾向にあるものの、交際相手・結婚相手のカテゴリだけは唯一、個人情報の提供意識がわずかに上昇している。