- ProductZine Day 2025：S-6セッション「部分最適を超えて、全体を動かす〜大企業組織変革のためのプロダクトコーチング〜」
「企業変革のジレンマ」に陥る大企業を、今の時代に即したプロダクト組織へ変革する
「プロダクトコーチング」に明確的な定義はないが、一般的にプロダクトが生み出すアウトカム（成果・効果）を最大化するために、プロダクトチームの成長や組織システムの最適化を間接的に支援することを指す。
具体的には、「人・組織、プロダクト、プロセス・文化の3領域」をターゲットとして、「ディスカバリー」「デリバリー」「プロダクトリーダーシップ」「トランスフォーメーション」の4つのコーチングがある。
会社や組織の変革には「トランスフォーメーションコーチング」、プロダクト責任者向けには「プロダクトリーダーシップコーチング」、プロダクトチーム向けには「ディスカバリーコーチング」「デリバリーコーチング」が対応しており、それぞれ組織の大きさや対象となる部分に応じて異なるメソッドやアプローチ法が存在する。
今回登壇した兼原氏は、大企業の組織変革に対する「トランスフォーメーションコーチング」を実施してきており、「大企業が抱える課題」にたびたび遭遇してきたと言う。
兼原氏は「よく言われることながら、大企業には2000年代のITビジネス・情報システムのやり方がまだ残っている。デジタルを当たり前としたビジネスや組織に変革する必要がありながら、ずっと変わらずに来た。数年前から指摘されていることだが、なかなか変わらず、ようやく事例が出てきたところ」と語る。
とはいえ、長い歴史と成功モデルを持つ大企業は、分業化やルーティン化によって効率的な成長を実現し、収益も上がっていることから、なかなか新しい環境へと移行しにくい。現在の成功モデルが新しい環境への適応を妨げる「構造的無能化」を引き起こしていると言う。いわゆる「企業変革のジレンマ」に陥っているというわけだ。
そのため、大企業の変革には、プロダクトが育つ構造への転換と、プロダクトチームの成長支援の、“両面”からのアプローチが必要となる。とりわけプロジェクトベースの文化からプロダクトベースの文化へ移行することが大きなテーマであり、兼原氏はそのための手法として「作り方を変える」「問題解決の方法を変える」「解決すべき問題を決める方法を変える」の3つをあげた。
