全国のコミュニティ活動を表彰する「Peatix コミュニティアワード」開催、主催者からの応募受付を開始

　Peatixは、同社のイベント・コミュニティプラットフォーム「Peatix」において、「Peatix コミュニティアワード」を開催する。これに伴い、11カテゴリーでイベント・コミュニティ主催者からのエントリー受付を12月16日から開始した。

　「Peatix コミュニティアワード」は、全国各地で活動するコミュニティの取り組みを表彰する授賞プログラム。地域に根ざした活動から、オンライン空間での取り組み、社会課題の解決、企業における取り組みまでさまざまな分野で活動するコミュニティを11のカテゴリーで表彰するもの。

　「Peatix」は多くのコミュニティに利用され、その活動を支援してきた。ひとつのコミュニティの取り組みがほかのコミュニティに刺激を与え、新たな価値や可能性を生み出していった。しかし、こうした活動の多くは必ずしも広く知られているわけではない。各地で生まれている、多様なコミュニティの取り組みを可視化し、その価値を社会に広く共有することで、コミュニティ活動のさらなる発展に貢献したいと考えている。

　同アワードのエントリー期間は12月16日～2025年3月16日。申し込みはエントリーフォームからの登録が必要となる。エントリー後、メールで応募シートが送られ、シートの提出をもって正式エントリーが完了する。対象は「Peatix」の利用の有無にかかわらずすべてのイベント・コミュニティ主催者。

　審査期間は2025年3月17日～4月15日。受賞発表は2025年4月中旬頃で、授賞式は2025年5月下旬に東京都内で行われる。審査では、エントリーした主催者の活動を「Peatix」が大切にする3つの価値「つながり」「出会いと発見」「エンパワーメント」の観点を軸に見る。

• 「つながり」：人と人とが出会い、お互いを尊重し合える関係を築くきっかけとなる活動
• 「出会いと発見」：参加者が新しい体験や気づきを得られる場を創出する活動
• 「エンパワーメント」：誰かの「始めたい」「広めたい」「成し遂げたい」という情熱を応援し、実現を支援する活動

　同アワードのカテゴリーは以下の通り。

1．地域コミュニティ賞

　特定の地域やエリアに根ざしたコミュニティを表彰する。地域活性化や地域社会の連携を促進する取り組みが対象となる。

2．ソーシャルグッドコミュニティ賞

　社会問題の解決や社会的責任を果たすために活動しているコミュニティを表彰する。ボランティア活動や環境保護、福祉に関する取り組みなどが対象となる。

3．ダイバーシティ＆インクルージョン賞

　多様性やインクルージョンに特化したコミュニティを表彰する。LGBTQ+支援やマイノリティ支援の活動などが対象となる。

4．ビジネスコミュニティ賞

　企業が関わる多様なコミュニティ形成を促進する取り組みを表彰する。顧客のファンコミュニティや社内コミュニティ、アルムナイコミュニティなど、製品・サービスや組織を起点としたつながりづくりが対象となる。

5．テクノロジー／イノベーション賞

　テクノロジーやイノベーションを軸としたコミュニティを表彰する。AI・Web3・XR（VR／AR／MR）の活用や開発、スタートアップ支援、デジタルトランスフォーメーション、ブロックチェーン技術の探求など、最先端技術を通じて知見の共有や協働を促進する活動が対象となる。

6．クリエイティブ・アートコミュニティ賞

　芸術やクリエイティブな活動を中心にしたコミュニティを表彰する。アート、音楽、デザインなどの分野での取り組みが対象となる。

7．趣味・ライフスタイルコミュニティ賞

　特定の趣味やライフスタイルに基づいたコミュニティを表彰する。メンバーの興味や関心を引き出し、新たな発見や体験を通じて日常に彩りや楽しさを加える取り組みが対象となる。

8．ファミリー／キッズ／教育コミュニティ賞

　家族・子ども・教育をテーマに活動するコミュニティを表彰する。家族の絆を深め、子どもたちの成長と学びを支える活動、また保護者同士の交流や学び合いを促進する取り組みが対象となる。

9．拠点型コミュニティ賞

　特定の場所を拠点に活動するコミュニティを表彰する。本屋さんやカフェ、ギャラリー、コワーキングスペース、宿泊施設などを拠点とし、継続的な交流やイベントを展開する取り組みが対象となる。

10．オンラインコミュニティ賞

　オンラインで活動しているコミュニティを表彰する。デジタルプラットフォームを活用して、幅広いメンバーを結びつける取り組みが対象となる。

11．ユニークコミュニティ賞

　型にはまらない自由な発想で独自のコミュニティ文化を築く活動を表彰する。従来の常識や枠組みを超えた、新しいつながりの形を生み出す取り組みが対象となる。