アイリッジ、スマホアプリのプッシュ通知調査を公開。業種により異なる「不快な通知頻度」の境界線

　アイリッジは、15歳から69歳の男女を対象に実施した「スマートフォンアプリのプッシュ通知に関するアンケート」の結果を3月11日に発表した。同調査は2025年12月4日から11日にかけて4016名に対して行われ、そのうち金融系、ポイント系、小売系の3業種（スーパーマーケット／百貨店・商業施設／ドラッグストア）で通知を受信している375名を対象に、さらに詳細な利用状況を分析している。

　調査対象者へ受信許可しているアプリを尋ねたところ、2024年の調査と比較して全体的に受信許可率が微増した。特に銀行・証券会社での高まりが顕著なほか、ポイント系やドラッグストアなど「お得な情報」を提供するアプリの許可率も高い。受け取りたい内容としては、お得な情報、新着情報、リマインドが上位を占める結果となった。

　一方で、通知設定をオンからオフに変更した経験がある人は76％に達し、前年より微増している。年代別では若年層ほど「オフ」の経験が多く、10代から20代では約90％、30代でも80％に及ぶ。プロダクトの継続利用において、通知の質が重要なファクターとなっていることがうかがえる。

　オフに変更した理由の1位は「頻度が多すぎる（60％）」であった。1日に何回以上で不快に感じるかを業種別に尋ねたところ、銀行やドラッグストアなど実益が明確なアプリでは通知への許容度が上がっている。対してスーパーや百貨店では「1日2回」でも不快に感じる層が増加した。いずれの業種も「無制限に許容する」層は減少しており、ユーザーの選別眼がより厳しくなっている実態が浮き彫りとなった。

　本調査の詳細は、アイリッジのWebサイトからダウンロードすることができる。