新規事業300件超に伴走したbridge大長伸行氏、初の著書『自走する新規事業のつくりかた』を7月13日発売

　新規事業への投資が拡大する一方、新規事業に取り組む担当者の約7割が「成果を実感できていない」というデータがある（bridge調べ）。新規事業の自走化支援を専門とするbridge代表の大長伸行氏は、こうした状況を背景に、自身初となる著書『自走する新規事業のつくりかた 手持ちのリソースで成果を出し続ける組織のしくみ』を翔泳社より7月13日に刊行した。

　本書は、新規事業を一過性のイベントで終わらせず「会社の営み」として定着させるための実践的な組織論。外部からの人材登用に頼らず、社内の中堅・ミドルマネジメント層や既存のリソースを活かし、組織的に新規事業を連発・継続させる仕組みを解説する。

　同社が10年間支援してきた現場では、アイデア募集やビジネスコンテストで一時的に盛り上がっても検証や事業化に繋がらず風化する、担当役員の方針転換や交代で取り組み自体が中断・リセットされるといった課題が共通して見られたという。

　大長氏はこれらを、関係者の意欲や能力不足ではなく、個別の取り組みが「点」で終わり、組織として前進させる「視点」と「仕組み」が欠けている点に起因するとし、経営層・現場の起案者・推進役となるミドルマネジメントの三者間に生じる視点のギャップを解きほぐし、構造的に新規事業を推進するアプローチを本書で提示する。

　核となるのが、規模や業種の異なる300件以上の新規事業への伴走知見を基にした、組織の状態を「リーダーシップ」「プロセス」「カルチャー」の3つの面からひも解くフレームワーク「新規事業の自走地図」。

　コミットメント、方針と目標、仮説検証、意思決定、スキルとナレッジ、ステージと体制、評価マネジメント、社内連携、モチベーション、風土醸成の10の観点から組織の現在地を診断し、どこが機能してどこが詰まっているのかを立場を超えて共通言語化するツールとして活用できる。

　経営層と現場の結節点となり板挟みになりやすいミドルマネジメントを起点とした組織論（ミドルアップダウン）に軸足を置く点も特徴で、スタートアップのような創業期の熱狂や大企業のような潤沢な予算を持たない中堅企業でも、本業で培った顧客基盤や現場の知恵を活かして着実に成果をあげるための仕組みを網羅する。巻末には、自社の組織課題を客観的に言語化するツール「新規事業の自走度チェックシート」を収録する。

　発売を記念し、社内研修や組織開発、次世代リーダー育成での活用を検討する企業・団体向けに、まとめ買い特典キャンペーンを実施する。本書を10冊以上購入した企業・団体を対象に、大長氏による60分の無料オンライン講演を提供。申し込みは問い合わせフォームから「まとめ買い特典について」と記載の上で受け付ける。

　書籍はAmazonなどで購入できる。