外注から内製へ:エン・ジャパンのプロダクト開発組織の進化
エン・ジャパンでは、求人サービス「engage(エンゲージ)」などを展開している。engageには、企業が求人ページを作成し、応募者を管理するサービスと、企業が作成した求人情報を求職者が検索し、応募できるサービスがある。
エン・ジャパンでエンジニアリンググループのマネージャーを務める吉田氏は以前、EC業界でバックエンドエンジニアとして働き、ベンチャー企業でエンジニア組織の立ち上げにも関わっていた。エン・ジャパンには開発エンジニアとして入社し、engageの開発や、オブザーバビリティプラットフォームの「New Relic」を使ったオブザーバビリティ基盤の導入、アーキテクチャの再設計、ユニットテストの導入などを通じて基盤作りを進めた。現在は主にマネジメント業務に従事している。
吉田氏は、エン・ジャパンのプロダクト開発組織の歴史について説明を始めた。もともと「engage」の開発は完全に外注しており、開発会社A社に開発から障害対応まですべてを委託していた。社内にはプロダクトマネージャーしかおらず、企画だけを行い、その後の開発はすべてA社に任せていた状態だった。
その後、方針を転換し、内製開発チームを立ち上げたことで、社内にプロダクトマネージャー数名とエンジニア10名の体制が整った。同時に、A社からも数名のエンジニアが参加し、社内のエンジニアチームではスクラム開発を導入して、一つのチームとして開発を進めた。A社のメンバーは主にプルリクエストのレビューなど、サポート的な役割を担う形で分担していた。
監視や障害対応については、経験に依存する部分が多く、社内への引き継ぎが難しい課題だったが、これを解決するために前述のNew Relicを導入し、引き継ぎのハードルを下げることに成功した。現在では、プロダクトマネージャー数名とエンジニア約100名の組織に拡大し、企画、開発、リリース、監視、障害対応のすべてを自社で行っている。